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データの“見える化”と経営判断の高速化による在庫適正化を実現する「BI powered by GB」を2019年6月3日より開始

プレスリリース

DATE
2019年05月31日

株式会社ゴードン・ブラザーズ・ジャパン(本社:東京都千代田区、代表取締役社長(CEO):田中健二 以下「GBJ」)は、企業の在庫データ・売上データ等の主要な指標をダッシュボード上で“見える化”し、実際の企業支援・投融資経験に即した深い分析と経営判断の高速化を可能にする「BI powered by GB」を6月3日(月)より開始いたします。

 

各種ITツールの導入により、企業各社は自社内に在庫データ・売上データなど膨大なデータを蓄積するようになり、各社の競争力の優劣は蓄積したデータを正しく集計して適切に活用できるか、さらにタイムラグなく高速に経営判断を行えるかによって決まる時代に入っています。その中、企業内のデータを“見える化”し、深い分析を可能にするとともに、経営判断の高速化を支援するBI(Business Intelligence)ツールが急速に普及しています。

 

この度GBJは、100年以上の歴史を持つ米国ゴードン・ブラザーズ・グループ社で蓄積された動産評価・動産換価・動産を活用した投融資に関するノウハウを基に、「BI powered by GB」を開発いたしました。「BI powered by GB」は、システムベンダーが開発する従来型BIツールと比べ、下記の点で大きな強みを持っており、企業の競争力により直結するソリューションとなっています。

  • 多数の企業の在庫の最適化や事業再構築を手掛けてきたGBJが企業ごとに構築するため、事業特性や業界トレンドへの深い理解を基に、事業価値と相関の強い重要なKPIや実務に基づいたユーザーインターフェースを設定します。
  • 豊富な企業支援経験に基づき、課題の発見・特定のみならず、実戦的な解決策の道筋をご提示します(在庫削減、滞留在庫の新規発生防止、マーチャンダイジング戦略修正、生産革新によるリードタイム短縮など)。
  • 大規模なシステム設計や高額なソフトウェアなどの投資が不要なため、その費用を経営や企画など他の部門に投資することができ、資金をさらに有効活用することができます。

 

もちろん、「BI Powered by GB」は、下記のような従来型BIと同様の機能もカバーしています。

  • データが集約されたダッシュボード上で経営状況のリアルタイムかつ直感的な把握が可能です。
  • ダッシュボード上でのドリルダウン分析によって課題特定・必要なアクション策定が可能です。
  • 「インメモリ・データベース(データをメモリに格納してアクセス速度を極大化)」により、大量に蓄積されたデータを素早く多面的に分析、多くの仮説検証を短時間に行うことが出来るため、有効な打ち手に最短距離でたどり着けます。
  • クラウドを通して時間や場所を限定せず使用することができるため、経営者や管理者が知りたい情報を必要なときに把握することが可能です。
  • 各企業が自社内でデータ整理・分析・社内報告資料を作成する際の人員・時間・エラーを大幅に削減することが可能となり、データ集計作業に関するコストの削減と、「働き方改革」の推進にも貢献します。

 

業種別に固有なメリットとしては下記が挙げられます。

<流通・小売業>

  • 利益貢献の低下が予測される在庫の特定と効率的な削減、新規の滞留在庫発生の予防
  • マーチャンダイジング戦略のデータドリブンな機動的な修正

<製造業>

  • 生産リードタイムと需要動向に基づく安全在庫の保有基準策定
  • 労働生産性や設備生産性データと工場革新活動の組み合わせによる生産効率改善・歩留まり改善

 

今後もGBJは、動産における豊富な知見とノウハウを積極的に提供することで、企業の成長をサポートしてまいります。

 

 

【「BI powered by GB」 概要】

サービス開始日:2019年6月3日(月)

対象企業:流通・小売企業、製造業

特徴:

  • GBJが企業支援・投融資経験を基に、事業価値向上に直結する構築・運用が可能。
  • 課題の発見・特定のみならず、GBJが課題解決を支援(在庫削減、滞留在庫の新規発生防止、マーチャンダイジング戦略修正、生産革新によるリードタイム短縮など)。
  • 大規模なシステム設計や高額なソフトウェアなどの投資が不要。
  • 在庫データ・売上データによって生成された主要指標(KPI)を、ダッシュボード上で一度に“見える化”させることが可能。
  • 相互参照(クロスフィルタリング機能)により、多次元分析・レポーティング等が可能。
  • 兆単位の行数に対するビッグデータ分析の対応が可能。
  • ドリルダウン機能によりデータを段階的に掘り下げることが可能。
  • 数値変動の構成要素を、AIが判断し、自動で分析(拡張分析機能)。
  • クラウドを通してスマートデバイス(タブレット、モバイル)などでも操作が可能。
  • データ整理・分析・社内報告資料を作成する人員・時間・エラー等を大幅に削減。

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